本記事では、アパレルメーカー様のECサイトにおける「シーズナルSEO対策」の具体的な成功事例をご紹介します。 売上構成比を可視化する「ABC分析」をもとに、クライアントと「対策すべきカテゴリと時期」の認識を完全に一致させ、需要期を先回りでハックしたSEOコンサルティング会社（ブルースクレイ・ジャパン）の泥臭くも論理的な施策の裏側と、最需要期に向けて売上最大化を達成した4つの具体的事例をご紹介します。

アパレルECのA社様が抱えていたSEO課題

まずは、施策開始前にA社様とSEOコンサルティング会社が直面していたECサイト運営におけるリアルな課題から振り返ります。

課題①：取扱商品数が多すぎて「どの季節に、どの商品へ注力すべきか」が絞れていなかった

アパレルECのため、メンズ/レディースごとにアイテムがあり、夏物のトップスから防寒グッズまで、取扱商品が多岐にわたるA社様。各カテゴリの中でも膨大な品番が存在し、今どの商品のSEO対策・露出強化を優先すべきかが問われる中、感覚値でのシーズナル対策を行ってしまっていました。

課題②：アイテム名などの注力キーワードで上位を獲得できていない

「インナー」などの注力したいアイテムキーワードや、その派生となる関連キーワードで検索結果画面の2ページ目の順位に位置しており、1ページ目上位を獲得できておらず、商品一覧ページへの流入量に課題がありました。

課題③：シーズナル特集ページが放置され、需要期に「404エラー（商品リンク切れ）」で機会損失が発生していた

過去に作成した季節性の高い「冬の防寒アイテム」などの特集ページが、シーズンオフ後に更新されず放置されていました。 いざ需要期が来てユーザーの検索需要が急増した際、ページ内に掲載されていた商品の品番が既に変更されていたり、在庫切れ・生産終了になっていたりして、遷移先の商品ページが「404 Not Found（ページが見つかりません）」となっており、大量のアクセスを獲得しながらも、購入を諦めさせてしまうという手痛い機会損失が発生していました。

「ABC分析」に基づく年間シーズナルロードマップの策定

これらの課題を解消するため、当社は感覚論ではなく「売上データ」を起点とした論理的な合意形成を提案しました。

売上の売れ筋を四半期ごとに可視化する「ABC分析」

ABC分析とは、売上や在庫などのデータを大きい順に並べ、重要度に応じてグループに分けて管理する手法です。当社は、A社様の直近の年間売上構成データを四半期（Q）ごとに分解し、どの季節にどの商品カテゴリが売上の主軸になるのかを定量的に分析しました。売上全体の中での各アイテムカテゴリの売上構成比が明確となりました。

• 冬～春先（1Q）：新生活や行事で着用するレディース/キッズアイテム
• 春～初夏（2Q）：GW後から夏にかけて肌着アイテム
• 夏～秋口（3Q）：秋冬に売上が最大となるレッグアイテム
• 秋～初冬（4Q）：防寒対策商品や年末年始セール商品

需要を先回り！関係者間で「今取り組むべきターゲット」を揃えるロードマップ構築

この分析データをもとに、各シーズナルカテゴリのSEO対策を「需要期ピークの約3ヶ月前」から仕込み始める年間ロードマップを作成しました。 シーズナルの影響があまりないアイテムカテゴリも含めて、売上構成比や商品数、特集ページ数などの兼ね合いから対策時期の方針を立てました。

「今、どの商品を優先的にSEO対策すべきか」をカレンダー形式で可視化したことで、A社様、サイトの制作会社様、そして当社の3者間で「次の季節に向けたターゲット」の意識合わせを完全に揃え、迷いのないスピーディーな施策展開（合意形成）を実現しました。

シーズナルSEO対策で大きな効果を上げた4つの成功事例

このロードマップに沿って、実際に各シーズナルの最需要期に向けて施策を行った4つの事例を紹介します。

事例①：【春のフォーマル対策】卒業式おすすめアイテムのコラムにおける「式典関連キーワード」の順位上昇

2月〜3月のフォーマルシーズンに合わせて検索需要が急上昇する「入学式」「卒園式」などのキーワードで順位が圏外となっており、季節需要に対して機会損失を生んでいました。「卒業式」のキーワードは含まれており、わずかに流入を獲得していましたが、他式典キーワードやアイテム名キーワードがtitleタグに入っておらず、それに対して競合の特集ページのtitleタグにはそれらのキーワードが含まれており、対策する余地がありました。

• 施策： 検索ボリュームが増加する3～4月にあわせて対策できるように、2月上旬には施策を投下し、卒園式・入学式・入園式などの「式典関連＋アイテム名」キーワードでの上位表示を狙った
• コラムのtitleタグに「卒園式」「入学式」「入園式」のキーワードを追加
• 成果： 最需要期の3月～4月にかけて、クリック数・表示回数が大幅に急増しました。
  1. 以前は圏外だった各式典関連キーワードにおいて、平均掲載順位1.8～3位を獲得。0だった表示回数が約1ヶ月半の期間で1200〜1700ほどまで増加
  2. 既にtitleタグに含んでいた「卒業式」のキーワードに関しても、アイテム名とかけ合わせた関連キーワードで安定して順位がつくようになり、表示回数が約1ヶ月半の期間で41から9200まで増加

事例②：【ビッグワードで最上位獲得】最需要期に向けた段階的内部対策で、メインキーワードで11位から1位に上昇＆単月の売上倍増

検索ボリュームが大きいビッグワードとなるアイテムカテゴリ名のキーワードにおいて、かつては競合他社や大手モールが上位を獲得しており、掲載順位が11.1位に低迷しており、流入・売上ともに伸び悩んでいました。

• 施策：半年がかりの複合的な内部施策を行いました。単一のページ改修だけでは超ビッグワードの上位化は困難であるため、サイト全体の構造最適化とカニバリ解消を段階的に実行しました。
  1. メガメニュー（グローバルナビゲーションのホバー時のリンク）の整備
  2. 当アイテムカテゴリの主要カラー商品一覧ページ作成
  3. 各カラー別商品一覧ページに該当商品追加、ページ整備
  4. 特集ページから商品一覧ページへの内部リンク設置
  5. 記事の重複URLリダイレクト
• 成果： 最も伸びるシーズンは過ぎてしまいましたが、順位が1位を獲得し、売上は2倍となりました。
• 「平均11.1位」だった検索順位が、翌年には「平均2.4位」へ上昇。施策投下後約半年間でブラウザ上では「検索1位」を獲得しました

  b. 自然検索経由の当カテゴリ商品一覧ページの売上は、単月の前年対比で約2倍となりました。

Googleのコアアップデートの影響か、競合サイトが順位を落とす中、施策を投下し続けたA社様サイトが検索需要に対して高く評価された結果と考えられます。

事例③：【夏のアイテムキーワード対策】夏のアイテム特集ページで、上位化傾向に合わせたページ要素に修正し、アイテムキーワードで順位上昇 & 売上増加

注力したいアイテムキーワードの順位がオフシーズンに低下し、2ページ目に表示されるようになってしまっており、夏場のサンダルを履くシーンやムレへの対策として、検索ボリュームが増加する時期を見据えて順位を改善する必要がありました。

• 具体的な施策： 注力キーワードの検索上位傾向がコラム記事ではなく、商品一覧（価格比較）ページである点に着目。ユーザーが最も気にする商品価格情報が上位化するための要素であると仮定しました。
• 既存の特集ページ内の商品紹介箇所に「価格情報（550円（税込）など）」をテキストで明記。
• 1に伴い、「構造化データ（Product等）」を実装し、検索エンジンに商品情報を理解させる
• 成果： 最も伸びるシーズンに合わせて順位を改善することができ、売上が3倍に増加しました。
  1. 注力したいアイテムキーワードにおいて、施策実装前後約3ヶ月対比で掲載順位が10.5位から7.9位へと上昇
  2. 他の関連キーワードでは、昨年の同シーズン時期と比較して順位が圏外から2.9位まで上昇
  3. Googleの検索結果上で、当特集ページが「価格（550円）」「在庫あり」のリッチスニペット表示を獲得
  4. 売上は前年同シーズンと比較して3倍以上に

事例④：【父の日ギフト対策】公式LINE配信の最適化による売上倍増

父の日ギフトの特集ページにおいて、5月〜6月の最需要期に向けてアクセス急増が予測されるため、施策を投下。キーワードの上位ページの傾向から、SEOでの上位化は難しいと判断し、LINEでの訴求で施策を投下。昨年もLINE配信によって一定の検索流入は得られていたものの、アクセスを売上に直結させるための最適な配信余地がありました。

• 施策：LINEでの配信数を増やし、最適化しました。
  • LINEでの配信数拡大・配信メッセージの最適化
  • 商品リンクが404となっており、後継商品の切り替えを提案（A社様側で特集ページをリニューアル）
• 成果：ギフト需要が最も高まる時期に向けて、LINE配信との連動が完璧に機能し、集客・売上ともに前年比2倍の大伸長を達成しました
  • a.　最需要期の同期間前年対比において、ギフトコラム経由のセッション数が514から1,052（前年比204.6%）へと倍増し、購入率（CVR）は4.28%から6.08%（+1.80ptの改善）に上昇
  • b.　特集ページ経由でのアイテム購入数が前年22件から64件（前年比290.9%／約3倍に急増）に増加し、売上も前年対比206.3%（約2.1倍）を達成

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ECサイトの売上を最大化するSEO施策のポイント

シーズナル商品を取り扱うECサイトにおける、SEOで重要となる多くのポイントの中で、特に以下の3点は踏まえておく必要があります。

① 需要期の「3ヶ月前」から仕込む「先回り設計」

検索エンジンがページをインデックス・評価し、検索順位が安定するまでには通常数週間から2、3ヶ月を要します。「寒くなったから12月に冬物特集を更新する」では遅すぎます。ABC分析から算出したロードマップをもとに、夏物なら春前に、冬物なら残暑の時期から対策を完了しておく「先回り」が、ピーク時の流入を総取りする最も重要な鉄則です。

② 検索意図や上位化傾向に合わせたページの作成

キーワードによって、検索結果で上位表示されやすいページの種類は異なります。例えば、具体的なアイテム名を含むキーワードでは、実際に商品を購入できるページや、価格情報が明記されたページが上位化しやすい傾向にあります。 自社の商品点数が少なく、商品一覧ページでの上位化が難しい場合は、特集やコラム記事での上位化を検討すると良いでしょう。その際は、ページ内に価格やスペックなどの「上位化に必要な要素」を適切に盛り込むことで、記事ページであっても順位上昇を狙える可能性があります。

③ 放置による「機会損失（404エラー・品切れ）」の常時チェック

過去の優良なシーズナルページは、毎年一定の検索流入を見込めます。しかし、特集ページ内のリンク先が「昨年限りの廃番・404エラー」になっていれば売上はゼロになります。 次の需要期が来る前に、「特集内で紹介している商品は今季の新作・在庫ありに切り替わっているか」を確認し、常に現役の売れ筋商品を上部に表示させる管理体制を構築することが、最も手堅く売上を最大化させる手法です。

ECサイトのシーズナルSEOでは、商材特性と検索需要に合わせた「先回りの改善」が必要

シーズナル商品を扱うECサイトのSEOでは、ユーザーの検索需要の波をいち早く捉えて先回りするサイト設計が重要です。

特に、季節ごとの特集ページや商品カテゴリの一覧ページは自然検索の入り口になりやすく、需要期に向けてTitleタグや商品情報、構造化データを最適化し、さらに在庫切れ（404エラー）による機会損失を未然に防ぐ体制を整える必要があります。

今回の事例では、売上構成比を可視化するABC分析によってクライアントと「今、どの商品に注力すべきか」の意識を完全に揃え、需要期の3ヶ月前からロードマップに沿って計画的に施策を重ねました。その結果、ビッグワードで検索順位の上位獲得や対象カテゴリの売上倍増など、確かな成果へ繋げることができました。

ただし、ECサイトのSEOで見るべきポイントは、扱う商品カテゴリや季節ごとの売上構成比、またカートシステムなどサイトごとの仕様によって異なります。

ブルースクレイ・ジャパンでは、ECサイトの商材特性や競合状況を踏まえ、サイトごとの課題に合わせた本質的なSEO改善と売上の最大化を支援しています。サイト改善でお悩みの方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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しっかり理解して、ソーシャルリスニングを正しくできるようにしましょう。

ソーシャルリスニングとは

ソーシャルリスニングの重要性

ソーシャルリスニングとは、SNSやブログなどソーシャルメディア上での、口コミやユーザーの自然な会話を収集・分析し、リスクマネジメントや商品開発などに活用することです。

株式会社KDDIエボルバの調査結果によると、良い口コミによる購入決定経験が一度でもある人は全体の98.4％であり、悪い口コミによる購入辞退経験者も全体で98%を占めているという報告がされており、口コミの購買行動への影響がうかがえます。つまり、マーケティング施策を行う際に口コミなどの商品・サービスに対する消費者の感想はとても重要です。

参照： KDDIエボルバ‐口コミによる購入経験は9割以上、企業アプローチの購買意欲への影響度は6割　「EC・通販ユーザー動向調査レポート2021“確報版”」を発表！

ソーシャルリスニングの活用方法

ソーシャルリスニングをどのように、マーケティング施策に活用していけばよいのか説明していきます。

プロモーションの効果測定

キャンペーンや広告の効果測定において、定性的なデータの収集が可能です。
キャンペーンや広告の施策を投下した直後にユーザーからのフィードバックをSNSを通して受けることができるので、より早くよりユーザーの需要に沿った施策改善を行うことができます。

ブランドイメージの把握

ソーシャルリスニングを行うことで自社のブランドや商品へのイメージを把握することが可能です。企業側の発信したいブランドイメージと、ユーザーのイメージが乖離している場合、ブランディング施策が狙い通りに機能していない可能性が高いです。ブランディングに注力している場合は特に、定期的に調査することをおすすめします。

消費者ニーズの把握

自社についてのSNSでの発信や口コミにある、「このような商品があればよかった」や「このような機能があれば良かった」というようなユーザーのニーズを、ソーシャルリスニングをおこなうことでキャッチアップすることができます。商品開発やマーケティング戦略に、ユーザーの意見を反映させることで、より満足度の高い商品提供や効果的な施策の実施に繋げることができます。

業界や競合の動向をキャッチできる

ソーシャルリスニングをおこなうことで、話題になっている業界のトレンドや競合他社の商品・サービスの評価をキャッチアップすることができます。
よりリアルタイムな業界や競合の情報を手に入れ自社の戦略に活かしていきましょう。

企業のリスク管理と炎上対策

ソーシャルリスニングをおこなうことで炎上の火種を早期に察知することができます。ネガティブなキーワードが含まれる投稿を自動で検知したり、拡散などでリスクがあると判断された場合にアラートメールが送信されるサービスがあり、炎上の火種を素早く察知して手遅れになる前に対策することができます。

ソーシャルリスニングを実施する際の注意点

下記の注意点をしっかり意識して、より成果に繋がるようなソーシャルリスニングを実施しましょう。

実施目的を明確にする

「ユーザーが感じる自社のイメージを知りたい」、「業界のトレンドを知りたい」など、ソーシャルリスニングの実施目的を明確にしましょう。

目的を持たずにソーシャルリスニングを実施すると、コストをかけたにも関わらず、十分な効果を得ることができなくなってしまいます。何のために分析を行うのか目的を明確にし、効果を最大化させられるよう戦略的にソーシャルリスニングを活用しましょう。

分析結果は相対的に比較するために使用する

分析結果は、絶対値として把握・利用するのではなく、参考値として競合の分析結果と比較したり、時系列の中での評価の比較をおこなうようにしましょう。

あくまで、全体的に俯瞰して情報を扱うことが大切です。

表記ゆれへの対応

例えばアメという単語について調査したい場合、「雨」「あめ」「アメ」など同じ単語でも表記が違うものがあります。このような表記ゆれが起きないように、キーワードを指定する場合は注意しないと十分な情報を取得することが難しくなります。

ソーシャルリスニングツールを選ぶ際のポイント

実際にソーシャルリスニングツールを選ぶ際のポイントを紹介していきます。

対応するメディアの範囲

ソーシャルリスニングツールの中には、1つのSNSに特化したツールや様々なSNSに対応したツールがあります。たとえば、幅広く情報収集したい場合は、様々なSNSに対応しているツールを利用するなど、目的を意識してツールを選定しましょう。

リスク管理機能の有無

ソーシャルリスニングはリスク管理にも有効です。指定した特定のキーワードを含むツイートがしきい値を超えた際に自動的に知らせてくれるようなツールがあります。炎上に対して早期に対応することができます。

分析機能の内容と深さ

ソーシャルリスニングツールによっては、感情分析、興味・感心分析など定性的なデータをより分析しやすいように可視化する機能や、収集したデータから年齢や年代、地域を分析できるものもあります。ソーシャルリスニングを実施する目的によっては、このような分析機能の豊富なツールを扱うと満足できる成果を得ることができるでしょう。

SNSアカウントとの連携や運用管理

自社でSNSアカウントを運用していて、アカウントをより効率的に運用したい場合には、アカウント運用機能に強みのあるツールを選びましょう。

ソーシャルリスニングツールのタイプ別紹介

リスク管理に強いツール

BuzzFinder

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風評被害や炎上により、ツイート数が急増した場合、NTT独自の技術で該当の投稿を「ほぼリアルタイムで」で検出しアラートメールで通知します。リスク管理を重視したい場合には、こちらのツールを推奨します。

分析手法に強みがあるツール

見える化エンジン

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ランキング、マッピングなど全体像を把握する機能のほか、各グループの特徴比較、感情・ニーズ発見機能、会話分析など、40種類以上の分析機能を備えています。 「テキストマイニングによる顧客体験の可視化」「集計・定量分析」「CRM」をカバーする分析プラットフォームで、あらゆる部署・目的での活用を支援します。

キーワード収集・分析を重視するツール

EmbedSocial

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Twitter、Instagram、YouTubeなど7種類以上のSNSやGoogleの口コミも取得できるツールです。EmbedSocialは日本国内だけでなく世界中のWEBサイトで使われているため、トラフィックの大きいWEBサイトでも問題なく利用できます。

SNS運用機能が強化されているツール

Tofu Analytics

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安心の公式API認定企業で、独自の全量SNSデータ分析・モニタリング技術とSNSの専門家がビジネスをサポートします。Twitter、Instagram、Facebook、YouTubeなど主要SNSについて、膨大な数のSNSアカウントをモニタリング・管理できるSNS分析ツールです。

まとめ

いかがでしたでしょうか。ソーシャルリスニングを実施することでさまざまな情報を手に入れることができます。本コラムをよく理解して、正しくソーシャルリスニングを実施できるようにしましょう。

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Talk Head Viewとは

Talk Head ViewはLINE広告で利用できる予約型広告です。
広告の掲載先は、LINEアプリのトークリスト最上部で、1日1社限定で掲載が可能となっています。
トークリストはLINE広告の配信面のなかでも、特にユーザーが目にしやすい場所のため、大きな効果が見込めます。

Talk Head Viewのメリット

Talk Head Viewのメリットとして大きく3つあげられます。
それぞれについて解説をします。

1日で爆発的にリーチできる

月間アクティブユーザー数9,500万人を誇るLINEのなかでも、特にユーザーのアクティブ率が高いトークリストに1日中配信できるため、大規模なリーチが可能です。
1日で6,500万以上のユニークユーザーにリーチできるため、商品の認知やブランドリフトに大きな効果があります。（2022年4月時点）
さらに、15～29歳にフォーカスすると、1日で90%にリーチが可能です。（2019年6月時点）

配信量を確保できる

Talk Head Viewは予約型広告なので、トークリスト最上部の掲載枠に最優先で配信されます。
各メニューごとに想定される表示回数分の配信が期待されるため、求める配信量を確保できます。

リッチなフォーマットで宣伝できる

通常の運用型広告がトークリスト最上部に表示されている場合は、小さな画像とテキストを組み合わせた形式で表示されます。
Talk Head Viewでは、掲載枠の全面に画像もしくは動画を表示できます。
そのため、通常の広告よりもユーザーの注意を引きつけやすく、より多くの情報を掲載できるため、ユーザーに大きなインパクトを与えることができます。

引用:LINE Business Guide　2023年4月～9月期版

Talk Head Viewの種類

Talk Head ViewはLINE広告の予約型広告であることは説明しました。
加えて「Talk Head View Custom」というTalk Head Viewと運用型広告を組み合わせたような配信手法も用意されています。
それぞれについて、特徴や違いなどに注意しながら解説していきます。

Talk Head Viewについて

Talk Head Viewは、予約型のため表示が最優先されますが、配信の期間は1日のみで、配信量も各メニューによって定められています。
また、クリエイティブの上限が1本であったり、ターゲティングも「性別」のみ可能などと柔軟性は劣ります。

Talk Head View Customについて

Talk Head View Customは、Talk Head Viewと同じ掲載枠やフォーマットを使って配信できる運用型広告です。
最低費用はTalk Head Viewより安価なため、低価格から配信が可能です。
大きく異なる点としては、配信期間が1〜31日から設定でき、配信量も任意、クリエイティブやターゲティングの制限もないため、より柔軟に配信の設定ができます。

使用できるフォーマット

使用できるフォーマットは、

• Static banner（静止画）
• Expand video（静止画+動画）
• Auto play video（動画）

の3つです。

また、現在、従来のサイズの1.5倍で表示するMiddleサイズが試験導入されています。

引用:LINE Business Guide　2023年4月～9月期版

Static banner

Static bannerは静止画のみを使った形式です。トークリストの掲載枠に合わせて全面的に画像が表示され、タップすると指定したLPに遷移させることができます。

引用:LINE Business Guide　2023年4月～9月期版

Expand video

Expand videoは静止画と動画を組み合わせた形式です。表示のされかたはStatic bannerと同様ですが、画像をタップすると自動的に設定した動画が流れるようになっています。動画終了後にLPに誘導できるので、商品への理解を高めてからLPを見てもらうことができます。

引用:LINE Business Guide　2023年4月～9月期版

Auto play video

Auto play videoはトークリスト最上部で、動画が自動再生される形式です。
ユーザーのタップがなくとも動画が再生されるため、よりユーザーの目に留まりやすく、商品を印象付けやすいです。
タップされない場合は、そのままのサイズで再生されますが、ユーザーが動画をタップした場合、拡大サイズで動画の続きが再生されます。
ほかの2つと同様に、動画終了後にLPに遷移させられます。

引用:Talk Head Viewに動画自動再生の新フォーマット「Auto play video」提供開始｜LINE for Business

Talk Head Viewのメニュー比較

Talk Head Viewの費用

予約型広告であるTalk Head Viewは大きな予算を確保する必要があります。
Talk Head Viewの利用に用意すべき金額とコストパフォーマンスについて解説します。

Talk Head Viewの料金

Talk Head Viewはメニューが大きく3つ用意されていますが、最も低い金額で利用できるのは1Day Liteで、金額は1,000万です。
ただ、1Day Liteの場合、1日最大4社まで配信が可能なので、ほかのメニューよりもリーチ数は少なくなってしまいます。
1日を独占できる1Day ALLの利用には2,500～4,000万円が必要です。

ちなみに、Talk Head View Customを使えば、配信量の確保はできませんが、Talk Head Viewのフォーマットを使って50万円〜配信できます。

Talk Head Viewのコストパフォーマンス

Talk Head Viewのコストパフォーマンスがどうかは気になるところだと思います。
1Day ALLプランの場合、コストが4,000万円、推定リーチ数が6,500万人なので、1人当たりのリーチにかかる費用は約0.6円と、低コストでリーチが可能です。
あくまで想定ですが、コストパフォーマンスは高いといえるでしょう。

Talk Head Viewの活用方法

活用の例

幅広く認知を獲得したい場合

LINEアプリのユーザーは、性別や年齢の分布バランスに偏りがなくほぼ均等です。
加えて、LINEトークリストはLINEユーザーのほとんどが目にする場所であるため、幅広い認知獲得にTalk Head Viewは有効だといえます。

認知だけでなくユーザーの利用意向を高めたい場合

Talk Head Viewでは、静止画と動画を組み合わせて広告の配信ができるため、静止画でユーザーに認知をしてもらい、それをタップして動画を見てもらうことで利用意向まで高めてもらうといった流れを1つの広告で完結できます。

特定の日を狙って配信したい場合

予約型では日を指定して広告を配信するため、商品の発売日や「〇〇の日」など特定の日を狙っての広告配信ができます。

ブランドリフトサーベイの利用

Talk Head Viewを利用すると無料でブランドリフト調査が行えます。調査はLINEが連携する調査会社によって行われます。
Talk Head Viewで配信した広告への接触有無でユーザーを抽出し、それぞれに対して調査を実施できます。

引用:LINE Business Guide　2023年4月～9月期版
※調査レポートサンプル

引用:LINE Business Guide　2023年4月～9月期版

配信データの活用

Talk Head Viewでの配信で得たオーディエンスデータを運用型広告に活かすことができます。ビジネスマネージャーを利用して、配信データからオーディエンスを作成してください。
Talk Head Viewの配信データを活用したクロスターゲティングでより最適なアプローチができます。

引用:LINE Business Guide　2023年4月～9月期版

Talk Head Viewの利用方法

では実際にTalk Head Viewを利用したい場合はどうすればよいのでしょうか。

前提として、Talk Head Viewを利用するには「LINE Biz Process Manager」の利用権限を持っている必要があります。
※LINE Biz Process Managerとは、予約型広告の案件作成から発注、入稿、レポート配信、請求書発送をワンストップでサポートするシステムのこと。
大きな流れとしては、審査→発注→入稿→配信です。
配信にいたるまでの手続きは、LINE社の対応が必要なので、余裕をもって申請しましょう。

引用:LINE Business Guide　2023年4月～9月期版

まとめ

この記事を通して、Talk Head Viewの基本的な機能から活用法までを一緒に見てきました。
Talk Head Viewは、その独特のフォーマットと豊富な表現力を持ち合わせており、これらを上手に利用することで広告効果を大いに引き上げることが可能です。
広告予算に余裕のある場合は、Talk Head Viewを利用してみるのもよいかもしれません。

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LINE広告は、LINEアプリやその他のLINEに関連するサービスに配信される広告です。
この記事では、LINE広告の配信をしたい方に向けて、LINE広告の基本的な仕組みや配信される場所、設定の方法などについて解説していきたいと思います。

LINEの媒体特性

LINEは国内の月間アクティブユーザー数が9,500万人以上と、人口の約7割が利用するプラットフォームです。
また、ユーザー層を見てみると、男女比も半々、年齢も各年代ほとんど均等、居住地の分布に関しても人口分布比率に近しいなど、非常にバランスのよいユーザー分布となっています。

引用:LINE Business Guide

さらに、利用頻度についても全ての年代で「毎日利用する」ユーザーが6割以上となっており、幅広い年齢層のユーザーが高い頻度で利用しているアプリです。

オークションのしくみ

LINE広告は、ほかの媒体と同様、掲載する広告をオークション形式で決めています。
LINE広告では、推定クリック率などの予測値をもとに計算される「eCPM（1,000インプレッションあたりの金額）」が最も高い広告が、広告グループから選定されオークションに出されます。
そして、各広告アカウントから選出された広告の中から、最も高いCPMを提示した広告がユーザーに表示されます。

引用:LINE広告運用ガイド

LINE広告の課金方式

LINE広告の課金方式は大きく3種類です。

1. クリック課金（CPC）
   ユーザーが広告をクリックしてリンク先のページに遷移した場合に課金されます。
2. インプレッション課金（CPM）
   ユーザーが見ている画面上で広告が完全に表示された場合に課金されます。
   CPMはCost Per Mileの略称で、広告が1,000回表示されるごとの費用です。
3. 友だち追加ごとに課金（CPF）
   CPFとはCost Per Friendsの略称です。
   LINE広告では、LINE公式アカウントの友だちを集めることができ、その際に採用される課金方式です。
   この課金タイプは成果報酬型のため、ほかの2つと比べて費用対効果がよくなりやすい特徴があります。
   CPFについてはこちらで解説しています。
   

   LINE広告 CPF(Cost Per Friends)の徹底解説／友だち獲得を増やしたい

   LINE広告 CPFをご紹介 企業のマーケティングでLINEの活用を見る機会が増えていると私は感じます。 コミュニケーションアプリとして、月間利用者数 8,30...

補足：入札方法と最低単価（2022年9月時点）

LINE広告のメリット

LINE広告で配信することのメリットは主に3点です。

圧倒的なリーチ力

LINEの特徴として、ほかの媒体と比べても圧倒的な数のユーザーに向けてリーチすることができます。ユーザー数が多いだけでなく、ユーザー層の性別や年齢の偏りもないため、さまざまなセグメントに対してアプローチできます。
また、ほかのSNSからはリーチできないユーザー層にもアプローチすることができます。

引用:LINE Business Guide

ユーザーのアクティブ率が高い

LINE利用者の全年代で6割以上が「毎日利用する」と回答しており、2023年3月時点では、月間アクティブユーザーにおける1日に1回以上利用したユーザーの割合が86%に達しており、非常にアクティブ率の高い媒体です。
そのため、ユーザーに広告を何度も目にしてもらいやすく、広告を覚えてもらえる可能性が高いです。

LINE広告独自のターゲティング

LINE広告には「友だち」を利用した独自のターゲット設定項目があるため、ほかの媒体ではできないターゲティングで配信することもできます。
以下がその例です。

• 公式アカウントの友だち
• 公式アカウントからのメッセージを開いた友だち
• 公式アカウントからのメッセージのリンクを開いた友だち

LINE広告のフォーマットと特徴

LINE広告のフォーマットは5種類です。それぞれの形式と特徴を解説します。

Card

Cardは横長の画像または動画とテキストを組み合わせた形式です。トークリスト、LINENEWS、LINE VOOMなど多くの配信面に対応しています。

引用:LINE Business Guide

Square

Squareは正方形の画像または動画を使用した形式です。Cardと同様、多くの配信面に対応しています。

引用:LINE Business Guide

Vertical（動画）

Verticalは縦型の動画専用の形式です。画面全体に大きく表示されるLINE VOOMに対応しています。
なお、LINE VOOM上では3:4の比率になり、上下が見切れるため、クリエイティブに注意しましょう。ユーザーがタップすると全画面で表示されます。

引用:LINE Business Guide

カルーセル （画像）

カルーセルは1つの広告に最大で10個の画像を使用できる形式です。ユーザーがスワイプすることで次の画像を見ることができます。各画像にテキストを設定できるので、ストーリー立てて宣伝できます。
動的広告であるLINE Dynamic Adsと、LINE VOOMやLINE NEWSの一部などに対応しています。

引用:LINE Business Guide

Small Image

Small Image（画像小）は画像とテキストで構成される形式です。配信面はトークリスト限定です。使用する画像は、表示が小さいため視認性に注意しましょう。

引用:LINE Business Guide

LINE広告の主な配信面

LINE広告の配信面は14種類あります。
その中でも主となる配信面について解説します。

トークリスト

トークリストは、LINEのトーク一覧画面の掲載枠です。トーク一覧の最上部に表示されます。
トークはLINEユーザーがメインで使用する機能であり、アクティブ性が最も高い配信面であるため、大規模なプロモーションに活用できます。

引用:【公式】LINE広告-9,500万人に届く

LINE NEWS

LINE NEWSは2021年8月時点で、月間アクティブユーザー7,700万人以上です。LINEアプリ内「ニュース」タブのトップページや記事一覧ページに掲載されます。さらには、430以上の媒体（2023年2月時点）におよぶアカウントメディアの記事一覧ページにも配信されます。
LINE NEWSのユーザーは購入意欲が高い傾向にあり、新商品情報や即時性のあるコンテンツのプロモーションに有効です。

引用:【公式】LINE広告-9,500万人に届く

LINE VOOM

LINE VOOMは、動画コンテンツを通じてコミュニケーションできるサービスで、LINEアプリの「VOOM」タブにあたります。
ユーザーは女性の方が多く、年齢層は10～60代までと幅広いです。

引用:【公式】LINE広告-9,500万人に届く

LINE広告ネットワーク

広告ネットワークは、LINE以外のサードパーティーアプリへの広告配信が可能な提携ネットワークです。2022年8月時点で、10,000を超えるアプリにリーチできます。
たとえば、クックパッドやウェザーニュース、マンガワンなどがあります。
ライフスタイル系のアプリやマンガアプリなど多くのジャンルがあり、ユーザーは20～40代が多く、また性別では女性が多い特徴があります。

引用:LINE広告ネットワーク

フォーマットと配信面の対応一覧

フォーマットと各配信面の対応状況はこちらになっています。

引用:LINE Business Guide

LINE広告の配信面について詳しくはこちらの記事をご覧ください。

【LINE広告の掲載面一覧】2022年登場の最新掲載面を含め全13種類をご紹介

LINE広告の掲載面一覧 LINEホームタブの配信面 2022年4月から新しく追加された配信枠で、LINEホームタブに広告を表示できるようになりました。 特徴月...

ターゲティングの種類

LINE広告では、ターゲットや目的に応じたさまざまな配信機能があります。
主となる4つのターゲティングについて解説します。

オーディエンスセグメント配信

年齢・性別・地域・興味関心といった項目からターゲット設定をして配信できます。
セグメント種別としては、属性、行動、年齢、性別、趣味・関心、購買意向、地域が用意されています。

引用:LINE Business Guide
ターゲットユーザーの属性や興味を推測しターゲティングすることで、費用対効果の高い配信が見込めます。

オーディエンス配信

さまざまなオーディエンスデータを利用して、対象のユーザーに広告配信ができます。オーディエンスは以下から作成できます。

• LINE公式アカウントの友だち
• ウェブトラフィック
• モバイルアプリ
• 画像クリック
• 動画視聴
• 電話番号アップロード
• メールアドレスアップロード
• IDFA/AAIDアップロード

リターゲティングや配信対象から除外するといった活用方法があります。

友だちオーディエンス配信

LINE公式アカウントの友だちからオーディエンス作成し、広告を配信できます。
オーディエンスは、「アカウントの友だち」「ブロック中の友だち」の2つが作成できます。ただ、友だち削除済みのユーザー、長期間LINEへのログインがないユーザーは対象外となります。

類似配信

オーディエンスデータやアップロードした顧客情報をもとに、類似したユーザーのオーディエンスを作成して配信できます。類似ユーザーのオーディエンスサイズは1〜15%もしくは「自動」から選択できます。
管理画面の1〜15%の数字はオーディエンスサイズを表しています。1％に近いほど類似度は高くなりますが、オーディエンスサイズは小さくなります。

また、「自動」を選択すると類似度を加味して最適なオーディエンスサイズに調整してくれます。

引用:LINE Business Guide

キャンペーンの目的

LINE広告のキャンペーン目的の種類は7種類です。

LINE広告の設定手順

これまで、LINEの媒体特性からLINE広告の仕組みやメリットなどを解説してきました。
ここからは、実際にLINE広告を設定する方法を簡単に解説します。

アカウント開設

初めにLINEビジネスIDの取得が必要です。新規取得しログインできる状態にしてください。
LINE広告にログインできたら、広告アカウントの作成をします。

• 請求先情報
• 広告主情報
• 商材情報
• 基本情報

を入力し、「作成する」をクリックします。
※商材情報の登録の際に、LINE公式アカウントの作成も必須です。
クレジットカード情報を登録して終了です。

配信の設定手順

アカウントが開設できたら広告の配信準備に移ります。

キャンペーンの作成

まず、キャンペーンの作成をします。キャンペーンでは広告配信の目的、広告の掲載期間、キャンペーンの上限予算（任意）、予算の最適化などを設定します。
キャンペーンの目的は一度作成するとあとから変更できませんので注意してください。

引用:LINE広告（LINE Ads） キャンペーンを作成するマニュアル

広告グループの作成

キャンペーンの作成が終わると、広告グループの作成に移ります。広告グループではターゲット、配信先、入札戦略、日の予算などを設定します。


引用:LINE広告（LINE Ads） 広告グループを作成するマニュアル

広告の作成

最後に、広告を作成します。広告ではフォーマット、使用する画像、広告見出しや説明文、LPなどを設定します。

引用:LINE広告（LINE Ads） 広告を作成するマニュアル

ここまでの手順を終え、保存すると作成した広告の審査が開始されます。

LINE広告運用のコツ

作成手順がわかったところで、最後に広告運用のコツについてお伝えします。
主に3つの柱に沿って解説していきます。

入札戦略

入札戦略ですが、LINE広告に搭載されている「自動入札」を使用しましょう。
自動入札では、個々のオークションにおいて機械学習により入札の最適化が行われます。目標に近づけるように自動で配信してくれるので効率改善や工数削減につながります。
さらに、自動入札の効果を上げるために、CV数を確保しつつターゲティングを拡大しましょう。ターゲティングの拡大により機械学習の対象が広がるので、より精度の高い自動化が期待できます。

ターゲティング

LINE広告では、デモグラ配信/ブロード配信、類似配信、リターゲティングの3つのタイプのオーディエンスを設定できます。

共通

• ユーザー属性の詳細設定をしすぎない
• 除外したいオーディエンスを設定する
• 配信先は「自動配置」にする

デモグラ配信/ブロード配信・類似配信

• 商材に合わせた年齢・性別を中心にやや広めの年齢を選択する

リターゲティング

• 性別・年齢などのターゲティングをしない

クリエイティブ

クリエイティブでは、勝ちクリエイティブを見つけることが重要です。
業界や商品・サービスによって「勝ちパターン」にあたるクリエイティブが存在します。新たなクリエイティブを作成する際に、構成や要素を参考にしましょう。
そして、タイトルの要素を変えたり、複数の訴求軸で作り分けるなどの効果検証を行いながら、各フォーマットやサイズごとに「勝ちクリエイティブ」を見つけましょう。
こちらでLINE広告のトレンドも公開されているので気になる方はご覧ください。

LINE広告のクリエイティブを作成するのにおすすめのツールが「Canva」です。
Canvaはオンライン上で画像や動画などを作成できる無料のビジュアル作成ツールです。
各種広告クリエイティブの作成にも対応していて、LINE友だち追加広告テンプレートも豊富に用意されています。

広告クリエイティブの成功には、PDCAサイクルを効率的に回すことが不可欠です。
しかし、魅力的な広告クリエイティブを一から作成するのは、時間も労力もかかります。
Canvaのようなテンプレートが豊富なツールを活用することで、クオリティの高い広告クリエイティブを短時間で作成することが可能になり、広告の成果を効率良く、持続的に改善していくことが可能です。

引用:Canva_LINE友だち追加広告テンプレート

また、キャンペーンや広告グループが多すぎると、1つのクリエイティブに対しての配信数が減り、正確な検証ができません。検証しやすいアカウント構造を意識しましょう。

まとめ

この記事では、LINEの媒体特性からLINE広告の仕組み、メリット、設定方法、運用のコツなどを解説してきました。
ユーザー数の多さやアクティブ率の高さから、大きな広告効果が見込める媒体ですので、LINE広告をうまく活用し、ビジネスの成果向上につなげましょう。

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LINEホームタブの配信面

2022年4月から新しく追加された配信枠で、LINEホームタブに広告を表示できるようになりました。

特徴月間9,000万人が利用する「LINE」の各種サービスの入り口として機能しています。

ユーザーの男女比は女性の方がやや多く、年齢層は10代から50代以上と全世代で幅広く利用されています。

トークリストの配信面

トークリストの最上部の枠に広告を表示できます。

特徴LINEアプリの中で最もアクティブ性が高いため、大規模なプロモーションにも活用できます。LINE広告全体インプレッションの50％以上を占めます。（2021年6月時点）注意点広告枠が小さいため画像の設定を工夫する必要があります。トークリストを使用する場合は「Small Image Ad」を使用し、視認性の高い画像とテキストを組み合わせましょう。

LINE NEWSの配信面

「ニュースタブ」トップページや記事一覧ページに広告を表示できます。

特徴340媒体（2021年4月時点）におよぶアカウントメディアの記事一覧ページに配信できます。LINE NEWSのユーザーは、購入意欲が高くインフルエンサー要素も持ち合わせているため、新商品発売情報や即時性のあるコンテンツとの相性が良いです。

LINE VOOM(旧タイムライン)の配信面

LINE VOOM画面に広告を表示できます。

特徴動画コンテンツを投稿・閲覧できる機能に広告表示ができます。年齢層は10代から60代まで幅広く利用されており、facebookやtwitterではリーチできない層へリーチができます。

LINEマンガの配信面

LINEマンガのアプリ内に広告を表示できます。

特徴日本国内におけるアプリダウンロード数は2,300万（2019年8月時点）です。スマホマンガアプリダウンロード数ランキングにて1位を記録しています。若年層を中心に幅広い世代（15〜19歳の利用が27％、20〜30代の利用が60％）が使用しています。

LINEBLOGの配信面

LINEBLOGに広告を表示できます。

特徴2,500組（2019年2月時点）以上の公式ブロガーが情報発信やコミュニケーションツールとして活用しています。男女比率は3：7で女性の方が多いです。20〜40代を中心とした年齢層が利用しています。

LINEポイントクラブの配信面

LINEポイントに広告を配信できます。

特徴国内最大級のリーチ力を持つ、「友だち追加」「動画視聴」「ミッション」などの指定条件をクリアするサービスです。LINEポイントのサービスページのPV数は月2.8憶（2020年6月〜2020年8月平均値）です。40〜50代と年齢層が高めのユーザーに多く利用されています。

LINEショッピングの配信面

LINEショッピングに広告を表示できます。

特徴ファッションや雑貨をはじめ、スポーツ、インテリア、家電、コスメなど約250社、

1億点を超える商品をLINEアプリ上から購入できるショッピングサービスです。

2019年時点の登録会員は約3,000万人で、ユーザーの約7割が女性です。主に20代後半〜40代前半の年齢層のユーザーが利用しています。

LINE広告ネットワークの配信面

LINE広告ネットワークに広告を配信できます。

特徴外部アプリでの広告配信が可能です。大規模で多種多様なユーザーへのリーチが実現可能です。ライフスタイルやマンガアプリなど多くのジャンルのメディアを網羅してます。

ウォレットの配信面

LINEアプリに実装されている決済機能「ウォレット」に広告を表示できます。

特徴「ウォレット」の月間利用者数は5,400万人以上です。年齢層は10代から50代以上と全世代で幅広く利用されています。

LINEチラシの配信面

LINEチラシに広告を表示できます。

特徴LINE上で地域の店舗のセール・特売情報を閲覧できるスマートフォンに最適化したデジタルチラシサービスです。LINEユーザーごとにパーソナライズされた近隣店舗のチラシや、レコメンド商品が掲載されます。「LINEチラシ」は、ユーザーがスーパーやドラッグストアなどの店舗での購入を検討している際に閲覧する可能性が高く、「LINE広告」を通して購買意欲の高いユーザーにアプローチが可能です。

LINEクーポンの配信面

LINEクーポンに広告を表示できます。

特徴飲食店やコンビニ、スーパー、レジャー施設など約5万店舗で使えるクーポンサービスです。ユーザー層は女性が70%で、全体の6割を占める40〜50代がボリュームゾーンです。

LINEマイカードの配信面

LINEマイカード内に広告を表示できます。

特徴ポイントカードや会員証などをLINEアプリ内でまとめて管理できるサービスです。登録ユーザー層は女性が約6割、男性が約4割です。10代後半から50代を中心に幅広い年齢層のユーザーが利用しています。

最後に

いかがでしたでしょうか？
日々進化するLINE広告の最新配信面を一挙にご紹介させて頂きました。それぞれの配信面に適した戦略やクリエイティブの最適化を行うことで成果改善が見込まれますのでぜひご活用ください！

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広告とは主に企業のサービス・商品を消費者に届けるための様々な手段です。

以前はテレビ・新聞・雑誌・ラジオの4マスメディアを用いた広告が大半を占めていましたが、近年ではデジタル技術の発展でインターネット広告の割合が急激に増加しました。その結果、広告の種類は細分化し、様々な手法が生まれたことで何の広告をどう活用すれば良いかが分からず、悩む方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は広告の具体的な種類とその特徴・効果について、整理したいと思います。広告は種類によりユーザーとの接点が異なります。そのため、ユーザーに与える効果も異なるので目的に適した広告をバランス良く組み合わせることが大切です。

広告の種類は大きく分けて5分類

広告を大きく分けると5つに分類できると私は考えています。

1. Web・インターネット広告
2. ヒューマン広告
3. マスメディア広告
4. セールスプロモーション広告
5. IoT時代の広告

さらに分類すると以下の19種類になります。

それぞれ解説します。

1.Web・インターネット広告

インターネット上に表示される広告を指します。検索画面、SNS、ブログなど掲載箇所は多岐に渡り、最大の特徴はインターネット上の行動や属性情報を活用して、ターゲットに合わせた細かい広告配信ができる点です。

また効果測定も購入や問い合わせなどの特定のアクションを具体的に計測できるため、数値的な根拠を示しやすいのも特徴といえます。

2.ヒューマン広告

SNSの普及により、世の中に影響力を持つ人が生まれました。YouTuber、インスタグラマー、Tiktokerなどの影響力のある人の総称をインフルエンサーと呼び、インフルエンサーを広告塔として世間に情報を発信する広告です。

以前はアフィリエイトとして、ブロガーが記事を作成することが主流でしたが、SNSの登場とインターネット環境の進化により、コンテンツがテキストから画像、動画へと変化したのも大きな要因です。

インフルエンサーを活用したマーケティングについて詳しくは、「インフルエンサーマーケティングとは？特徴や効果、成功事例をご紹介」をご確認ください。

3.マスメディア広告

Web・インターネット広告が普及する以前から幅広く利用されていた広告です。不特定多数の消費者に広く情報を伝えることができるのが最大の特徴です。特にテレビ・新聞・雑誌・ラジオは4大マスメディアと呼ばれ今でも影響力があります。

4.セールスプロモーション広告（SP）

セールスプロモーション（SP）は販売促進を目的にオフラインを中心に行われる広告手法です。セールス要素が強く、店頭イベントや展示会など直接購買に繋がる効果があります。その他、DM（ダイレクトメール）やチラシなどのように直接、ユーザーに情報を伝える方法も含まれます。

5.IoT時代の広告

IoT技術を活用した広告は、従来の画一的な広告配信から脱却し、より効果的でユーザーに寄り添った広告体験を提供できます。IoT広告は、今後も進化し続け、広告業界に新たな可能性をもたらす、今後も目が離せない分野と言えるでしょう。

Web・インターネット広告の種類

Web・インターネット広告の出稿には大きく予約型広告（純広告）と運用型広告の2種類があります。

予約型広告（純広告）は掲載面（広告枠）への掲載権を一定期間分、予約して掲載します。運用型広告と比べると費用は高い傾向があります。一方で予約した期間は必ず広告が表示されるため、特定の期間で集中してリーチを最大化したい場合に適しています。

運用型広告は、CPC課金やCPM課金、CV課金などに分かれており、クリックもしくはインプレッション（表示回数）、コンバージョンによって費用が変動する広告です。そのため、日々の運用管理が必要となる広告という意味で運用型広告と呼ばれています。

Web・インターネット広告は主に5つに分類されます。

1. リスティング広告（検索連動型広告）
2. ディスプレイ広告
3. ネイティブ広告・SNS広告
4. 動画広告
5. デジタル音声・オーディオ広告

1.リスティング広告（検索連動型広告）

Google・Yahoo!などの検索エンジンで検索をした際に検索結果画面に表示される広告です。課金形態はクリック課金が一般的で、ユーザーがクリックした回数に応じて費用が発生します。費用はキーワードにより変動し、1クリックあたり数十円~数百円が一般的です。

ユーザーが検索したキーワードに合わせて広告を配信することができるため能動的なユーザーが多く、比較的に購買などのアクションに繋がりやすい広告です。

また、検索エンジン上で自社ページを上位に表示させる対策をSEO対策と呼び、広告とは別に実施される企業も多くあります。これらを併せて実施することで、検索結果画面での自社サイトの占有面積を拡大できるため、より多くの流入が期待できます。

リスティング広告について詳しくは、「【2023年最新版】初心者でも丸わかり！リスティング広告の基本と活用方法を徹底解説！」をご確認ください。

2.ディスプレイ広告

インターネット上のメディアサイト・アプリ内にバナー（静止画）を表示する広告です。課金形態は、インプレッション課金やクリック課金が一般的です。インプレッション単価は1,000回表示あたり数十円~数百円が相場です。

ユーザーの興味関心や行動履歴に基づいて、最適なタイミングで広告を表示できるため、高い広告効果が期待できます。さらに、画像や動画を用いることで、テキスト広告と比べて視覚的な訴求力も高くなります。

また、ディスプレイ広告のなかで、商品数が多いECや不動産・求人サイトなどで良く使われる方法として、ダイナミック広告という配信方法があります。ダイナミック広告は、多数の商品を簡潔に配信管理できるうえ、ユーザーの興味関心や、サイト閲覧状況に合わせて、適切な広告を自動的に生成できます。

例えば、あるブランドの商品を閲覧すると、その閲覧内容から同じ商品や同じカテゴリが広告に表示されます。

ディスプレイ広告について詳しくは、「【初心者必読！】GDN(Googleディスプレイネットワーク)とは？YDAとの違いや配信面等について解説」をご確認ください。

3.ネイティブ広告・SNS広告

ネイティブ広告とは、あるメディアの記事やニュースなどのコンテンツのなかに自然と溶け込んだような広告です。課金形態は、インプレッション課金やいいね数などエンゲージメント課金があります。費用はディスプレイ広告と同様にインプレッション単価で数十円~数百円が相場です。

SmartNewsやグノシーなどのニュースアプリが代表的です。ニュース一覧のなかに広告が表示されるため、違和感なくユーザーを誘導できるのが特徴です。

SNS広告もSNSメディア内のコンテンツに溶け込んだ形で広告配信されるため、ネイティブ広告の一つとして考えられます。また、SNS広告は高いターゲティング精度が特徴で、ユーザーの年齢や性別、特定の地域など細かい絞り込みが可能です。

4.動画広告

動画広告は、静止画やテキストだけでなく、動画で商品やサービスの魅力を伝える広告形式です。視覚と聴覚の両方を使って、短時間で多くの情報を訴求できるため、ユーザーの興味を引き、心に強く印象付けることが期待できます。

動画広告には、主に以下のような広告フォーマットがあります。

YouTube広告について詳しくは、「【2023年最新】Youtube広告の完全ガイド徹底解説」をご確認ください。

5.デジタル音声・オーディオ広告

デジタル音声・オーディオ広告とはSpotifyやradikoなどの音声メディア内に含まれる音声広告を指します。ラジオ広告も音声広告の一つではありますが、近年ではスマホが普及したことで、音声メディアもデジタル化が進み、デジタル音声広告が生まれました。

特徴は耳からの情報伝達であるため、視覚的な刺激とは異なる点です。また、音声メディアは視覚的なメディアと比較して、ながら作業での利用が多く、電車移動中、運転中、仕事・勉強中など手を止めることなく広告に接触するのが大きな特徴です。

視覚的なメディアではスマホを利用する隙間時間などの限られた時間のなかで広告に接触していましたが、デジタル音声広告はながら作業時に接触ができるため、今までの時間以上に広告と接する機会を増やせることが期待されます。

ヒューマン広告の種類

ヒューマン広告とは人（個人）を広告塔にすることで情報発信する広告です。ブログから始まり、YouTubeやSNSなどの情報発信のプラットフォームが整備され、個人の発信力が強くなったことで生まれた手法です。

ヒューマン広告は個人の発信方法で3つに分類されます。

1. アフィリエイト広告
2. インフルエンサー広告
3. ライブ配信広告

1.アフィリエイト広告

アフィリエイト広告は、成果報酬型の広告です。Webサイトやブログに商品・サービスのリンクを設置し、そのリンクを通じて商品の購入などが行われた際に、広告費用が発生します。成果に連動して費用が発生するため、費用対効果が高い広告といえます。

一方で人気のある商品やサービスは、競合が多く成果を出すのが難しい特徴があります。商品の紹介はテキスト以外にも、画像や動画を組み合わせることもでき、自由度の高い発信方法といえます。

2.インフルエンサー広告

インフルエンサー広告はYouTubeやSNSなどを軸に影響力の強い人（インフルエンサー）が商品・サービスを紹介する形式の広告です。発信の特徴として、撮影、加工（編集）、その後にSNS・動画プラットフォームで投稿という流れで発信されます。

そのため、投稿者をクリエイターと呼ぶこともあります。費用は一般的にフォロワー単価×フォロワー数で決まります。また最近ではアンバサダーとしてインフルエンサーを起用するケースも増えてきました。

そのため今後は、単純な商品紹介だけでなく、企業とインフルエンサーが協力し合って相互に作用し合い、効果を高められるかが重要になります。

3.ライブ配信広告

ライブ配信広告は主にリアルタイムなライブ配信を行っている人（ライバー）が商品・サービスを紹介する広告です。最大の特徴は生配信ならではの臨場感と顧客とのコミュニケーションが取れる点です。

ECなどの非対面な場面で「商品のイメージが湧かない」や「説明・使い方が分からない」など、ユーザーの疑問・悩みにその場で答えることは難しかったのですが、ライブ配信により遠隔でも対面接客のようなコミュニケーションが図れるようになりました。アジアでは、中国や台湾を中心にライブコマースが盛り上げりを見せており、日本でも徐々に事例が増えてきています。

マスメディア広告の種類

主に4大マスメディアであるテレビ、新聞、雑誌、ラジオから発信される広告です。幅広い層に情報を届けることができ、認知度を一気に高めることができます。一方でマスメディアは広告の効果を検証するのがWeb広告より難しいというデメリットがあります。

マスメディア広告は以下の4つに分類されます。

1. テレビ広告（CM）
2. 新聞広告
3. 雑誌広告
4. ラジオ広告

1.テレビ広告（CM）

テレビ広告は以前よりもリーチが減ったとはいえ、絶大な影響力を持っており、マスメディアのなかで最もリーチが広いです。また、CMを繰り返し見ることでユーザーの記憶に残りやすい特徴があります。

2.新聞広告

新聞広告は新聞の広告枠に掲載される広告です。新聞社のブランド効果もあり、信頼度を高める効果があります。一方で新聞自体の購読者が減少しているのと若年層へのリーチが難しいのがデメリットです。

3.雑誌広告

雑誌広告はファッション・趣味・文芸・ビジネスなどの雑誌に掲載される広告です。主に編集タイアップ広告と記事広告の2つに分かれます。雑誌の読者層に合わせることで特定の属性を持つユーザーにリーチすることができます。

一方で、掲載までに時間がかかることがデメリットといえます。フリーペーパーの広告も雑誌広告と似ており、雑誌広告に含まれます。フリーペーパーの広告枠に掲載される広告です。

4.ラジオ広告

ラジオ広告はラジオ番組の中で放送される音声広告です。音声のみで情報を伝達するため、視覚的な見た目や色などがイメージしづらく、ユーザーに伝わりにくいのがデメリットです。

セールスプロモーション広告（SP）の種類

主にイベントやDM・チラシなどのオフラインを中心に販売促進を目的とした広告です。セールスプロモーション広告は最も直接的なアプローチとなっており、セールス要素が強いのが特徴です。主に下記の5つに分類されます。

1. チラシ広告
2. 交通広告
3. 屋外広告
4. DM広告・同封・同梱広告
5. イベント広告

セールスプロモーション広告は特定の場面での接触となるため、リーチが限られるのがデメリットです。一方で直接アプローチをするため、購買などのアクションに結びつく効果があります。

1.チラシ広告

チラシ広告はポスティングと新聞折込の2つに分かれます。ポスティングはポストに投函されるチラシです。費用は比較的に安いメリットはありますが、読まれないことも多いため効果が低いです。

新聞折込は新聞に折り込まれるチラシです。新聞広告と同様に購読者が減少しているのと読者層が高齢化しているため、高齢者向けの製品・サービスは相性が良いですが、若年層へのリーチが難しいです。

2.交通広告

電車・バスなどの交通機関を利用した広告です。通勤・通学中に目にするため、視認性の高い広告といえます。一方で路線ごとに広告枠が決まるため、細かいターゲティングが難しいのがデメリットです。

3.屋外広告・OOH広告

屋外広告（OOH広告）は屋外に設置された看板などの広告です。屋外広告の特徴は反復訴求が可能な点です。中長期的に同じ広告を何度も見ることでユーザーの記憶に残すことができます。そのため地域密着型のビジネスでは相性が良いです。

たとえば、住んでいる地域のクリニックなどであれば毎回同じ広告を見かけることでユーザーに記憶され、治療が必要になったときに病院として選ばれやすくなります。

OOH広告とは「OUT OF HOME」広告の略です。看板以外にもトラックや宣伝カーなどの広告も含まれます。また最近では駅ナカや街頭ビジョンなどのサイネージを利用した広告も増えてきました。

4.DM広告・同封・同梱広告

eコマース・通販などで商品に同封されるチラシ広告です。ユーザーに直接アプローチができるのが特徴です。

5.イベントプロモーション

イベントを開催して、商品・サービスを知る機会を作る活動です。イベントには自店舗で行う場合と外部のイベント会場で行う場合の2つに分かれます。

IoT時代の広告

IoTが進むなかで広告にも徐々にその技術を応用した広告が誕生しています。Iotの技術はモノとインターネットが繋がることが特徴であり、使用しているモノから情報を収集し、その情報から特定のユーザーに絞り込んで広告を配信します。

1.デジタルサイネージ広告

デジタルサイネージ広告は店舗の内外や公共機関、学校、病院など様々な場所に設置されたサイネージ（ディスプレイ）に掲載する広告です。今までの交通広告や屋外広告の違いとしては、デジタルサイネージ広告は複数の広告を切り替えられ、遠隔管理が可能となった点が大きな違いといえます。

サイネージとインターネットが接続することで、特定の時間や地域、配信クリエイティブをネット上で管理ができます。代表的な例として、国内配車アプリ最大手のJapanTaxi株式会社と、株式会社フリークアウトの合併会社IRISによるタクシー広告などがあります。

「Tokyo Prime」公式サイト

タクシーの〈乗客の性別〉、〈走行エリア〉、〈時間帯・曜日〉に基づくターゲティング配信機能を持たせつつ、動画広告を配信できます。また交通広告でありながら運用型広告として、より効果的な広告配信を実現しました。

2.ジオターゲティング広告

ジオターゲティング広告はスマホのGPSなどを利用してユーザーの位置情報を活用した広告です。特定エリアにいるユーザーだけでなく、過去に特定エリアを訪れたユーザーに配信することも可能です。店舗向けのビジネスに適しており、店舗への来店促進に効果的な手法です。

例えば、飲食店であればランチの時間帯にクーポン広告を店舗周辺にいる人だけに限定して配信するなどが可能です。

効果的な広告媒体を選ぶ手順

広告媒体の選定は、ビジネスの成功において重要な要素の一つです。適切な広告媒体を選ぶことで、ターゲット層に効果的にメッセージを伝え、目標達成に向けた一歩を踏み出すことができます。

1. 広告出稿の目的を明確にする

   まず、広告を出稿する目的を明確にしましょう。目的には、ブランド認知の向上、商品やサービスの販促、特定の行動を促すなど様々なものがあります。目的を定めることで、適切な広告媒体を選ぶ際の基準となります。

2. ターゲットを決める

   次に、ターゲットオーディエンスを明確に定めましょう。ターゲットとなる層が誰なのか、その属性や行動パターンは何かを把握することが重要です。たとえば、若年層向けならSNS広告が有効かもしれませんが、高齢層向けならテレビ広告の方が効果的かもしれません。

3. 広告媒体ごとの特徴を理解する

   各広告媒体にはそれぞれ特徴があります。リスティング広告は検索結果に表示され、検索意図の高いユーザーにアプローチできます。一方、ディスプレイ広告は画像や動画を用いて視覚的な訴求力を持ち、広範な層にアピールします。広告媒体の特性を理解し、ターゲットに最適なものを選びましょう。

4. 予算を確認する

   最後に、広告に充てる予算を確認しましょう。予算に応じて、選択できる広告媒体や展開方法が異なります。予算が限られている場合は、効果的な広告媒体を絞り込み、費用対効果を最大化することが重要です。

これらのポイントを踏まえて、広告媒体の選定を行いましょう。目的やターゲットに合った適切な広告が、ビジネスの成果を最大化する鍵となります。

広告の未来

今回は様々な広告の種類について見てきました。デジタル化が進む中でユーザーの行動も複雑化しており、どの広告が一番良いということではなく、複合的に広告を組み合わせて最適化を図ることが重要になります。

それではこれからの広告の未来はどうなるのでしょうか？

現代マーケティングの第一人者として知られるフィリップ・コトラー氏の著書「コトラーのH2Hマーケティング」では人間を中心としたマーケティングがこれから重要であると書き示されてます。その理由は、コロナウイルスの流行によりデジタル化が急激に加速し、その一方でデジタルの発展がより人間的な関係を強く要求するきっかけになったからです。

SNSが浸透したことでデジタル上の繋がりができ、テレワークにより遠距離でも仕事が可能になりました。しかし「人と関わりたい」「一緒に遊びたい」「仕事をしたい」「人と話したい」などのように、人との関わりに対する欲求が強まったのを読者の皆さんも実感したのではないでしょうか？

デジタル化はこれから先も広告を進化させ続けますが、同時に人間らしさが求められるのではないかと私は考えます。

ただ商品を売るためだけの広告ではなく、そこに商品の思想や考え方、生まれた背景などの物語に共感し、より商品・ブランドそのものを好きになるコミュニケーションが図れる広告の設計が重要と私は考えます。

今回は広告の種類を整理し、まとめました。本記事を通して皆さんの広告・プロモーションに関する理解が深まれば幸いです。

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今年も残りわずかとなりましたが、今年を振り返るとマーケッターにとってはコロナの影響で大変な年となったのではないでしょうか？
緊急事態宣言があってから、飲食・ファッション業界のように店舗集客が難しい状況になっただけでなく、世の中の不安から消費を控える人も増え、CVRの低下、CPAの高騰といった影響から新規獲得から既存顧客の維持に注目が集まりました。
CRM・MAを活用して、既にある顧客リストから休眠顧客の掘り起こし、既存顧客の継続率を改善、LTV向上などの施策を検討された方もいるのではないでしょうか？
LINE公式アカウントも顧客との接点を増やし、かつ継続的な購入やサービス利用を促すことができるため、注目のプロダクトであると言えます。
そこで今回はLINE公式アカウントの開設から活用方法まで集客におけるポイントを解説します。

LINE公式アカウントとは？

LINE公式アカウントとは企業や店舗また個人がLINE上にアカウントを作成し、友だちとして登録したユーザーにLINEを通してあらゆる情報を届けることができるサービスです。

2020年4月に「LINE@」は「LINE公式アカウント」にサービス移行し、無料かつ個人でもアカウント作成ができ、気軽に運用を始められるようになりました。

LINE公式アカウントの強みとしては、プッシュ配信時の高い開封率・伝達力の強さがあります。
メルマガ配信でのメール開封がされづらくなってきておりますが、LINE公式アカウントで友だちになったユーザーは70%近くメッセージを閲覧します。
また半数近くがクーポン利用やサイト訪問などのポジティブなアクションに繋がっております。

出典：マクロミル社・インターネット調査（2019年1月実施/全国15～69歳のLINEユーザーを対象 サンプル数2,060）
引用：「LINE公式アカウントの友だちを増やすには？5つの方法と事例解説」より引用

LINEユーザーの特性と属性

国内のMAUは8,600万人（2020年9月末時点）、日本の人口の68%以上を網羅しており、ユーザーの「生活インフラ」として定着しております。

男女比はやや女性が多く、幅広い年齢層に利用されており、国内ユーザーを網羅的にアプローチができる媒体の一つと言えます。
引用：「LINE Business Guide_202101-06.pdf」より

LINEは毎日、使うユーザーの割合が86%に達しており、「アクティブ率の高さ」が特徴です。
チャットや電話といったコミュニケーションツールとして利用されているため、アクティブ率が高い傾向になっていると考えられます。

LINE公式アカウントの料金プラン

LINE公式アカウントの料金プランは「フリープラン」「ライトプラン」「スタンダードプラン」の3種類に分かれます。
引用：「料金プラン｜LINE for Business」より

プラン変更時に注意が必要です。
キャンペーン時の利用など状況に応じて柔軟に契約プランを変更できます。
一方でアップグレード・ダウングレードによって、反映されるタイミングが異なるため注意が必要です。

月中反映：フリープラン→ライトプラン or スタンダードプラン
翌月反映：ライトプラン→スタンダードプラン or フリープラン
スタンダードプラン→ライトプラン or フリープラン

プラン毎に通数の制限がありますが、通数にカウントされないメッセージもございます。
■通数に加算しないメッセージ
・あいさつメッセージ
・応答メッセージ
・AI応答メッセージ
・ユーザー満足度調査
・チャット

予想される「友だち数」と「月間配信回数」を入力すると月額費用が算出できる料金シミュレーターがあります。LINEの運用を開始する際は事前に費用の想定金額を確認しておきましょう。

料金シミュレーター

LINE公式アカウントの初期設定

LINE公式アカウントのアカウントタイプ

LINE公式アカウントは「プレミアムアカウント」・「認証済アカウント」・「未認証アカウント」の3種類のタイプに分類されます。

①プレミアムアカウント
認証済アカウントのうち、特定の条件をクリアした優良なアカウントは審査を経てプレミアムアカウントを自動付与されます。

②認証済アカウント
LINE社の定める審査に通過したアカウントです。
審査が通過後にアカウントバッジが付与され、LINEアプリ内での検索結果に露出されるようになります。

③未認証アカウント
個人、法人問わず誰でも取得ができます。基本機能は認証済アカウントと変わらず、有料プランにすることもできます。

※認証済アカウントでできるこは下記になります。
・認証済アカウントのバッジが付与される
・LINEアプリ内の検索結果に表示される
・販促用ポスターデータが無料でダウンロードできる
・POPなど、友だち集めに有効なツールが発注できる

LINE公式アカウントの開設方法

LINE公式アカウントの新規開設は下記より申請することで開設ができます。
開設は「認証済アカウント」と「未承認アカウント」の2種類があり、どちらからでも開設は可能です。

LINE公式アカウントの開設

■アカウント開設の流れ

開設の申請にはAGP（代理店用のシステム）へのログインが必要なため、LINEビジネスIDをご用意ください。※LINEビジネスIDとは、管理画面にログインができる共通認証システムです。
LINEアカウントとメールアドレスの2種類ログイン方法があります。

■ブラウザー認証手続き
初めて利用するブラウザでのログイン時はセキュリティーとして、ブラウザ認証の手続きが必要になります。
ログイン後に[ブラウザ認証手続きのお願い」画面が表示され、登録のメールアドレス宛にメールが届きます。メール本文に記載されている「認証コード」を入力してください。

LINE公式アカウントの運用方法

LINE公式アカウントの開設が完了しまいしたら、運用を開始前にまずは初期設定を行います。
初期設定をせずに運用を開始してしまうと、公式アカウントの目的が分からず、友だちを増やしていくことが難しくなります。
初期設定のポイントと運用面での活用方法をご紹介します。

LINE公式アカウントの初期設定

LIEN公式アカウントを開設後にまず初めに設定しておいた方が良い項目は下記になります。
設定しておくことで、友だち追加後の解除を抑制したり、クーポンなど販売促進に繋げるられます。

■プロフィール
アカウント名や画像などの初期設定します。
プロフィール画像や背景画像はお店の看板のような役割があります。友だち追加した際に何のアカウントであるかが分かるように工夫をしましょう。
例えば、カフェのお店であれば、プロフィール画像はお店のロゴ、背景画像には店内とコーヒーの画像などサービス内容が伝わるものを設定します。

プロフィールで設定できる項目は下記なりなす。
・アカウント名
友だち一覧に表示されるアカウント名です。一般的には企業名や店舗名を入力します。

・ステータスメッセージ
アカウント名の下に表示される一言メッセージになります。
公式アカウントが発信する情報や一言で表現したり、期間限定のセールなどを入力します。

・プロフィール画像
プロフィールの画像を任意の画像に変更できます。
ファイル形式はJPG、JPEG、PNGに対応しており、ファイルサイズは3MB以下、推奨画像サイズは640px × 640pxです。
プロフィール画像は円形に表示されるため、正方形の画像で四隅が表示されないことを踏まえて、画像を選択しましょう。

・背景画像
プロフィール画像の背景に設定される画像です。
提供サービスに関連する画像を設定することで、何のアカウントであるかが伝わりやすくなります。

・位置情報（任意）
企業・店舗の位置情報を設定できます。
店舗集客が主な目的な場合、設定しておくことで店舗の場所を案内するのに便利になります。

■登録情報
会社情報と管理者情報の2つを主に設定します。

引用：「設定 アカウントの基本設定をする｜LINE for Business」

■あいさつメッセージ
友だち追加された際のあいさつメッセージを送ることができる機能です。
ユーザーが友だち追加時にアカウントの概要やメリット を伝えることが可能です。またクーポンを配布するなどの販売促進に繋げるなども可能です。
配信者が何者であるか？そして何が配信されるか？は受け取る側にとって重要です。

あいさつメッセージ

■応答メッセージ
友だちからメッセージ受信した際の応答メッセージを送ることができる機能です。
特定のキーワードに定めることで、ユーザーが特定のキーワードを返信すると返答するメッセージを変更できます。

応答メッセージ

■リッチメニュー
LINE公式アカウントの開いて一番下に表示されるメニュー画面を自由に作成することができます。
メニュー内をタップすると、外部サイトへの誘導や事前に設定したキーワー ドの送信などを促すことが可能です。

リッチメニュー

LINE公式アカウントの活用方法

初期設定が完了したら、運用の開始です。運用時は誰に何のメッセージを送信するかを考えます。そのためには配信できる機能を知っておくことは重要です。
下記は一般的によく使われる機能になります。

■通常メッセージ・スタンプ
通常メッセージは、1度に3つの吹き出しまでメッセージを配信することができます。
たとえば、テキスト、お店や商品の画像、そしてスタンプというように、複数のクリエイティブを組み合わせてメッセージを送ることができます。

■リッチメッセージ
リッチメッセージは、画像とテキスト情報を1つにまとめて配信できる機能です。
リッチメッセージは最大6分割することができ、1つのエリアに対して画像を1枚、URLを1つ設定できます。
ユーザーの視覚にわかりやすく訴えることができるため、通常のテキストメッセージよりも高い誘導効果が期待できます。

■リッチビデオメッセージ
自動再生される動画をメッセージとして配信する機能です。
縦型/横型/正方形など、様々など様々な動画形態に対応しています。縦型動画は占有率も高く、リッチな表現が可能です。遷移先を設定することも可能です。

■カードタイプメッセージ
カルーセル形式で複数枚のカードを配信できる機能です。

カードタイプメッセージ活用は以前作成した内容をコピーすることで、簡単に複製できます。
カードタイプメッセージは情報を整理して、並べることができるため、あいさつメッセージや自動応答メッセージとして利用することで、サービス・商品の理解に繋げることも可能です。

LINE公式アカウントのプレミアムID

プレミアムIDは有料となりますが、希望の文字列をIDとして取得することができます。

引用：「料金プラン｜LINE for Business」より

LINE公式アカウントのサポート

・LINE for Business
LINEプロダクト全般のビジネスサポートを目的としたサイトです。細かい設定方法や事例などが掲載されております。不明な部分があった際はまずは、こちらのサイトを確認するのが良いと存じます。

・料金シミュレーター
料金に関するシミュレーションをサイト上で行えます。事前に費用を把握する際に利用すると良いです。

・よくある質問集
FAQサイトになります。問い合わせの前に調べておくと答えが見つかることもあります。

・イメージメーカー
リッチメニュー、リッチメッセージなどテンプレートに合わせて、簡単に画像を編集・加工できるツールです。リッチメニュー・リッチメッセージを利用したいが画像が用意できないといった場合に利用すると便利なツールです。

LINE公式アカウントの重要性

今回はLINE公式アカウントの開設から運用までのポイントをご紹介致しました。
一人一人のユーザーに適切なメッセージでアプローチできる1on1マーケティングがLINEの最も強みとする部分ではないかと私は考えます。
認知、比較検討、購入、ファン化と流れのなかでLINEはユーザーとのコミュニケーションツールであり、メッセージのやり取りから、継続した関係を構築できます。
サービスや商品での差別化が難しくなった現在では、顧客といかに強く繋がれているかが今後、さらに重要になってくるのではないでしょうか？
ぜひ、LINE公式アカウントの活用を試していただければ幸いです。

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「LINE SMB DAY」に参加して得たもの

「SMB」とは

「SMB」とはSmall and Medium Businessの略で、中小・中堅企業を意味します。
今年はコロナの影響でこれまでの戦略を見直さなければならない状況に陥った企業様が少なくないと思います。
「LINE SMB DAY」はまさしく、そういった中小・中堅企業向けにLINEを活用した顧客コミュニケーションの在り方やビジネスソリューションを共有する場でした。

成長を続ける「LINE」の特徴

2011年よりサービスをスタートしたLINEですが、2020年6月時点で月間の利用者数が8,400万人に上ります。
日本の人口およそ1.2億人に対し70％がLINEを利用していると考えると、日本を対象にマーケティングを行う上ではまず利用を検討するツールと言えるでしょう。
また、LINE上のビジネスドメインとも言える「LINE公式アカウント」のアクティブ件数は24万件まで増加しており、LINE広告アカウントに関しては昨年11月よりオンライン申込みに対応し、手続きが簡略化されたことでアカウント開設数も直近一年で大きく増加しているようです。

「LINE SMB DAY」にて紹介された新機能

今回のイベントでは中小・中堅企業向け、特にコロナ禍で最も影響を受けただろう飲食店など来店型の業態向けに様々なソリューションが紹介されました。
2020年11月中旬より提供開始予定とされる「LINEで予約」は、ぐるなびと連携し飲食店の予約をLINEで行えるようになります。
2021年2月以降に提供開始予定とされる「LINEプレイス」は、LINE上でテーマやシチュエーションに合わせて店舗を選べるようになります。
「LINEで予約」と合わせて利用することで、認知⇒比較検討⇒予約までの流れがLINEの中で一気通貫できるのは新たな強みとなりそうです。
その他にも、クーポンやデジタル整理券を配信できる「LINE POP Media」やLINE上でキャンペーン等に応募できる「LINEで応募」など
様々な顧客コミュニケーション機能が紹介されており、ビジネスを進めていく上でLINEが不可欠となる時代がすぐそこまで来ていると改めて実感しました。

最後に

今回は「LINE SMB DAY」の中でも新規顧客の獲得向け機能について共有させて頂きました。
共有させて頂いた機能以外に、既存顧客とのOne to Oneコミュニケーションが活性化されそうな機能に関しても紹介されていたので、LINEを活用してマーケティングファネルすべてに対して戦略を立てる検証していくことも可能になります。
LINE広告にフォーカスすると、弊社でも「友達追加」をKPIに置いた認知施策や新規顧客の獲得施策を行ったり、既存顧客に対しアップセルやクロスセルをKPIに置いたロイヤルカスタマー化施策を行ったりと、企業様ごとの課題解決に向けて様々なファネルでLINE広告を活用しています。

これからもデジタルマーケティングに課題を持たれている企業様、もっと成果改善したいという企業様に対し、継続的に寄り添い成果改善に努めていきたいとより一層強く感じる機会でした。

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企業のマーケティングでLINEの活用を見る機会が増えていると私は感じます。
コミュニケーションアプリとして、月間利用者数 8,300万人が利用するLINEはマーケティングにおいても重要なメディアの一つと言えます。
そこで今回はLINE広告のCPF(Cost Per Friends)について、配信設定から事例まで併せてご紹介します。

LINE広告 CPFとは？

CPFとは、LINE広告（旧LINE Ads Platform)を通じて、LINE公式アカウントの友だちを獲得する配信機能です。
Cost Per Friendの頭文字を取って、CPFと一般的に言われており、友だち追加に対して広告費用を支払うという意味です。

引用：LINE Business Guide_202001-06.pdf

CPFはLINE NEWSやLINEアプリのタイムライン上などの各種サービス内にLINE公式アカウントの追加を促す広告を配信できるため、より自然な流れで興味関心の高いユーザーを友だち登録に促せるのが特徴です。

LINE広告 CPFの配信メリット

CPFのメリットはクリック＝「友だち登録」であるため、多くの友だちを無駄なく集められる点がメリットとして挙げられます。
その他にも以下のメリットがございます。

・無駄なコストが発生しづらい
・ワンクリックでスムーズに友だちを獲得できる
・友だち後もLINE公式アカウントで、メッセージ・クーポンなどの配信により購買を促すことができる

LINE広告 CPFの配信面とフォーマット

CPFの配信面と配信フォーマットは以下の通りです。

LINE広告 CPFの設定方法

■キャンペーン設定

①キャンペーン目的を「友だち追加」を選択
②キャンペーン名を記入
③記載期間を設定
④キャンペーン上限予算を設定

■広告グループ設定
①広告グループ名を入力　※ステータスは任意で変更
②ターゲット設定を任意で設定
③最適化と入札の項目を設定
④1日あたりの予算を設定

■広告設定

①広告名を入力　※ステータスは任意で変更
②画像をアップロード
③タイトル、ディスクリプション(説明文)を入力

LINE広告 CPFの配信事例

今回は美容通販でのCPF配信事例をご紹介いたします。
CPFのターゲティングは「LINE01_RMK_CV」と同様にリターゲティングのみの配信です。
LINE広告のCPFはCVではなくClick=「友だち登録」を意味しますので、通常のCPCが友だち1件登録あたりの費用と計算されます。
CPFの予算91,915円で友だち登録は745件、CPC(CPF)は123円という結果です。
「LINE01_RMK_CV」（通常のCV購入を促すリターゲティング）よりCPFの配信量は多いが、CTRが落ちる傾向がございます。
広告で友だち登録を促すため、通常バナーのクリックよりCTAで多少のハードルを感じるユーザーも多いため、CTRが低い傾向があると考えられます。

期間：2020/04/01-04/30

LINE広告 CPFの活用

今回はLINE広告 CPFをご紹介させていただきましたが、いかがだったでしょうか？
CPFは友だち獲得を効率的に行える施策ですが、一方、友だち獲得した後の戦略で実際の購入・申し込みの件数は大きく変わります。
またLINE公式アカウントは友だち追加がしやすい反面、解除も簡単できるため、ユーザーへのクーポン・キャンペーンの配信、漫画・動画によるコンテンツ配信など、ユーザーを飽きさせない取り組みが必要になります。
実際にCPFを施策として取り入れる場合、ぜひ公式アカウントの運用も併せて戦略を立てましょう。

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